選ばれた地域の工務店である
重量木骨プレミアムパートナーが
耐震構法SE構法を利用して建築する
資産価値の高い家の総称です。
高い耐震性能や省エネ性能に対する報告書、
認定長期優良住宅に加え、
他社に先駆けての耐震シミュレーションの導入や
第三者機関による現場検査、完成保証等
ハウスメーカーに遜色ない性能品質と、
高いデザイン性を融合させた家です。
SE構法の構造躯体に使用する木材には、全て「構造用集成材」が使われています。
「構造用集成材」とは、十分に乾燥され強度ごとに分類した「ラミナ」と呼ばれる木材を、科学的に計算しながら張り合わせた「エンジニアリングウッド」のことです。
一般の在来木造工法と呼ばれる工法では、柱と梁をつなげる部分に「ほぞ」といわれる穴加工をしているケースがほとんどです。これについてはその部分の強度不足が問題視されています。昔の寺社仏閣のように、20㎝以上の太い柱を使っていれば問題ないのでしょうが、現在の12cm程度の柱に穴をあけると、残る部分があまりにも少なくて、その部分の強度は著しく落ちます。大地震の際にこの接合部が壊れたケースも多く見られました。
先の「熊本地震」でも大きな話題になりましたが、大きな地震による揺れが発生した時に、最も壊れやすい部分が柱と基礎の連結部分です。建物が大きく揺れるとその主要な柱に大きな引き抜きの力がかかってしまうのです。この部分が弱いと、大地震時に柱ごと引き抜かれて建物が大きく損傷します。この柱の引き抜き強度というものは「阪神淡路大震災」以来、大地震の際には大きく注目される要素です。
全ての家で、耐震等級3を標準とした構造計算により、安全性を数値化し、工事着工前に報告書を提出します。
また、実際のプランで、過去の大地震(兵庫県南部地震、東北地方太平洋沖地震、熊本地震)の地震波に対する安全性をシミュレーションします。
地震や災害に対して、建物が変形したり倒壊しないかを科学的に検証することにより、建物の強さを明確化することです。
構造計算されていない木造が多い中、重量木骨の家では、全ての建物において構造計算による安全性を確認しています。
契約前の段階で、実際のプランを用いて耐震性能を確認できるSE構法専用の地震シミュレーションツールを使ったサービスを2020年4月より開始しました。
プランを検討中の自邸を3つ(阪神淡路大震災・東日本大震災・熊本地震)の地震波でシミュレーションすることで、在来工法で建築をした場合との比較を可視化できます。
構造計算にもとづき5つの項目を数値化し、報告書として提出いたします。
事前に建物の安全性を確認することができるサービスです。
外皮性能とは、「断熱性」、「日射の入り方」といった設備に頼らない、建物自体の性能のことです。熱の逃げやすさ(UA値)と、夏の日射の入りやすさ(ηAC値)を計算で求め、どのくらい性能が優れているかを見ることができます。
重量木骨の家2021年度の平均Ua値[0.50]は国が定める2030年のZEH住宅基準(6地域)である[0.60]を超えた性能になっており、重量木骨の家は高い外皮性能を持っていることがデータで証明されています。
一次エネルギー消費量とは、その家の外皮性能の他に、「設備機器性能」、「地域の特性」、「建物の規模」をもとに計算された1年間の電気・ガス・灯油などの消費量のことです。
これらをエネルギーの単位「J(ジュール)」に換算して合計し、その家が年間にどのくらいのエネルギーを使用しているのかを見ることができます。
BEI値は、この「基準一次エネルギー消費量」に対する「設計一次エネルギー消費量」の割合のことです。この値が小さいほど、省エネルギーな家と言えます。
外皮性能と同じく、重量木骨の家2021年度の平均BEI値[0.73]は国が定める2030年のZEH住宅基準(6地域)である[0.80]を超えた水準になっており、重量木骨の家は省エネで環境に優しい家であることが証明されています。
省エネルギー計算を行うことは、住む前に快適性や光熱費を確認するだけではなく一定以上の性能を達成することで様々な優遇制度を活用することができます。
NCNではただ省エネルギー計算を行うだけではなく、
各優遇制度に応じた仕様の提案・技術的審査の適合サポートまでおこなっています。
将来にわたって良質で長寿命な住宅供給を目的とする制度です。
移住・住み替えを希望されるお客様のご自宅を「移住・住みかえ支援機構(JTI)」が最長終身にわって借り上げ、国土交通省・厚生労働者管轄の基金による後ろだてにより、制度利用者に安定した家賃収入を保証する制度です。
耐震構法SE構法の開発・供給元の株式会社エヌ・シー・エヌと連携し、資産価値の高い家の普及を目指す提案力と技術力を併せ持つ工務店・住宅会社が重量木骨プレミアムパートナーです。
全国各地の重量木骨プレミアムパートナーは資産価値の高い家を普及させるために、1社では限界のある研究や技術開発を、ネットワークを通じて定期的な研究会やワークショップにて、最新の知識や技術の取得・共有に努めています。